七夕の日に年１度の政治資金セミナーを開いた。パーティーの席上、私はいつもの持論をちょっと大き目の声で語った。翌日の新聞には「総裁選の出馬の意欲表明」と書いてあった。
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私の周辺は大騒ぎになり、出席してくれた同僚議員の中には、所属派閥から弾圧まがいのきつい圧力をかけられた人もいる。派閥の壁は相変わらず厚くて高い。
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総裁選立候補の要件として、現職国会議員２０名の推薦人が必要だ。２年前に古賀・野中ラインで決められた。私達は「推薦人は１０名」と主張したが、拒否された。
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２年前の総裁選でも若手から誰かを出そうという動きはあった。しかし、頓挫。２０名は党内派閥力学を骨の髄まで知り抜いた人数だったのである。
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「誰を出すか」ではなく、「何をなすべきか」をとことん突き詰めるしかない。小泉改革の何がどう間違っているかのメッセージを発し続ける必要がある。
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先の七夕セミナーでは、滝田洋一、吉崎達彦両氏と論じた。まず、急激な株価の戻りは、ブッシュ幕藩体制下で親藩の御三家入りを認められた小泉藩に対し、米国株高のおこぼれを分けてあげようとするものだ。米国のヘッジファンドが米政府のお声かかりで「対日投資促進」を仕掛けたのだ。マクロ的には日本のドル買い介入資金約７兆円が日米両国株価のジョイントＰＫＯを下支えしていると言っても過言ではない。
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しかし、田島弘一氏によれば、日米バランスシートの一体的膨張で問題が根本解決されると思ったら大間違いだ。株価が下がれば「証券会社はけしからん」と言い、上がれば「改革が進んでいる」と言う。この国の首相や大臣は懲りない面々と言う他ない。今の株高はミニバブルであり、根拠なき熱狂は必ず冷める。
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小泉首相は「総裁選で私が勝てば、私の方針が自民党の公約になる」と明言している。そして２匹目のドジョウを狙って、郵政・道路公団民営化を再び最優先の課題にするようだ。いくらキレイごとを並べてみても、日本は産業と金融の一体再生による底打ちをしなければ根本治療にはならない。
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自民食堂秋の料理大会はスパイスの効かない、激辛でもなくなった横須賀変人カレーが、またしても総理大臣賞か。広島風お好み焼きは甘々のおたふくソースで人気はさっぱり。
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一方、岡山クローニン・カツ丼も自薦で名乗りを上げたが猟官の臭いがするとの評判。女性料理人の岐阜・若鮎料理は鮮度抜群で趣向も良いが、後ろに京都や福岡の鵜飼のオッサンの影がちらつく。
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愛媛のポンジュースは米国オレンジもミックスされて味は良いが、腹一杯にならない。栃木和牛のハイパワード・ステーキは、料理人見習いに２０枚のお皿がなくて、出場できないかも。料理大会が面白くなくなっちゃうじゃないか。
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